あなたのゴールは何ですか?
研修終了アンケートでの高い評価ですか?
それとも、研修後の具体的な変化やコミットメントですか?
投資対効果は企業経営にとって最も重要な意思決定の一つです。組織開発や人材開発における投資対効果は現実的な成果を生みだすための変容です。そのために私達は妥協なく取り組みます。
私たちが考える投資対効果の定義
組織開発プロジェクトであれ、数日間の研修であれ、全ての企業活動は投資であり、投資は確実なリターンが伴ってこそです。しかし、一般的な能力開発では「研修を行う/受けるが目的になっている」ケースが多いのではないでしょうか?
「なぜ、その研修が必要なのか?」研修後どのような姿(個人の変容、組織の変容、具体的成果)になってほしいのか?曖昧なまま研修を実施しているのではないでしょうか?
そういった根本的な部分をを取り扱わない「パッケージ研修」が、現在の組織開発/人材育成分野では幅をきかせていて、事実そういった研修では一過性の効果しか得られません。
組織開発プロジェクトであれ研修であれ、それは「手段」であって「目的」ではありません。
ゴールの明確化のためのディスカッションや共有、ゴールを達成するためのプロセス、ツール、体制などの設計、実施後の効果測定と改善点の明確化。これらが伴わない組織開発や人材開発は期待以上の効果を生み出すことはないのです。
組織開発も人材育成も投資である。その投資に見合った成果を死力を尽くして生み出すこと。これがクライアントと私たちがひとつのチームとなって取り組む「ミッション(使命)」なのです。
人材資本を強化する
企業における人材投資とは個人だけでは創り出せない飛躍的成果をチーム力によって生み出すハイパフォーマーを養成すること
私たちが定義するハイパフォーマーとは「外部環境の変化を迅速にキャッチアップし、自己変革と行動変容により速やかに対応ができる人材。また、チーム、組織と連携し個人だけでは創り出せない飛躍的な成果をチーム(他メンバー)との協働によって達成できる人材」です。
本来、企業における人材投資とは何を目的としたものでしょうか。より多くのハイパフォーマーを養成し、企業成長を継続していくことではないでしょうか。ハイパフォーマー人材は、知識や経験だけを持った人材ではありません。より良い社会創りに貢献し、時代の変化に対し柔軟に自己の意識、価値観、行動を変革し、成果を生みだす人材です。
ハイパフォーマー人材の養成は、一過性の教育では達成できません。実際の業務の中で次々と立ちはだかる課題をチームシナジーにより克服し、ポジティブな価値観や行動様式を習慣化できた人材がハイパフォーマーとなります。
また、企業組織も贅肉をそぎ落とし少数精鋭で従来以上の飛躍的な成果を生み出すためには、極限までチームパフォーマンスを向上させることが不可欠です。そのためには、チームビルディングの本質を理解し、深める取り組みを単に表面的な行動レベルではなく、信頼や人間性をも包含した価値観の共有へと深化させる必要があります。
私たちが提供するプログラムは、表面的なコミュニケーションテクニックではなく、人間の本質的な特性を体験型のアクティビティやAI、内的心理学、アクションラーニング、チームビルディング理論などを通じて、内省(リフレクション)し、気づきと学びによって、根本的な関わり方、姿勢、価値観を鮮明化し、チームで共有、共感するところからスタートします。
このようなエッセンスを内包したプロセスを実務課題解決のプロセスと同化させることで、プロジェクトに参加しているメンバーを着実にハイパフォーマー人材として変革していきます。
多くの企業が成果を実感
- アクションラーニングソリューションズ(以下、AL-S)は、われわれとの課題認識を共有し、描くゴールを実現すべくプログラムをカスタマイズしてくれた。われわれとAL-Sがまさに1つのチームとなってプログラムを創り込んだのです。
(東京海上日動火災保険株式会社様)
- AL-Sはわれわれの課題解決と達成目標にコミットし、最適なプログラム設計をしてくれた。これは、他社にはない非常に優れた特長であり、われわれがAL-Sの採用を決めた最大のポイントでした。
(旭化成株式会社様)
- 研修後、社員は、常にモチベーションを高く保ち、自律的に自己成長プランのPDCAサイクルを回しています。定期的なスケジュール報告や会議での積極的な発言、社外へのアプローチも以前に比べて圧倒的に増えました。その効果は8割もの上司が実感している。
(旭化成株式会社様)
- 社内コミュニケーションや会議での発言、社外アプローチが大幅に増加した。課題に対する一連のプロセスを自律的に回し、経営や人材育成に対して積極的なコミットが図られるようになった。
(旭化成株式会社様)
- 組織の制度や仕組みを変えるだけではなく、それを運用する個人が変わらないと根本は何も変わらないということに気付きました。その上で個人と制度も変えていく両輪の機能を開発していくことの重要性を認識しています。そこにコミットしてくれるパートナーがアクションラーニングソリューションズでした。
(横浜ゴム株式会社様)